フェリー輸送のパイオニア|関光汽船株式会社

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共同配送でコスト・CO2削減

長距離トレーラー輸送の一部区間にフェリー輸送を導入することで、
ドライバーの労務問題や運送コストの改善が可能です。

共同配送×長距離フェリーでメリット創出

共同配送とは、複数企業・事業所が連携を取り、同じトラックやトレーラーなどに荷物を積載し配送することを指します。
さまざまな業界において「物流は共同で、競争は商品で」という考え方が採用され業界の垣根を超えた共同配送は推奨されています。

一か所の配送センターに集約してから行われる共同配送や、各企業・事業所にトラックが回り集荷するミルクラン輸送方式があります。

共同配送のメリットは、独自の配送拠点の構築・運用と比較し、複数の企業で1台のトラック、トレーラー、コンテナを共同利用するため、積載効率を上げ、輸送コストの削減を図ることができます。また、より少ないトラック台数で輸送を行えるため、ドライバー不足や長時間労働の改善にもつながり、2024年問題対策としても有効な手段です。

関光汽船では長距離フェリーを活用した異業種・同業種の共同幹線輸送を実現させ、輸送コストの削減やドライバー運転時間の省力化、CO2削減、実車率や積載効率の向上など物流課題の解決実績が豊富にございます。ご検討の際は業種・業態問わず是非ご相談ください。

独自の物流体制において
こんなお悩みはありませんか?

関光汽船の
共同配送×フェリー輸送で解決

  • 01

    コスト削減
    他社荷物との混載による積載効率の向上、他社と往路と復路を組み合わせたラウンド輸送によるコスト削減を検討することができます。ぜひお気軽にご相談ください。

  • 02

    CO2排出量の削減
    共同配送によるトラック輸送台数の削減、長距離フェリー活用による陸上走行距離の短縮により、CO2の削減が図れます。1トンの貨物を1km運ぶ(1トンキロ)ときに排出されるCO2の量をみると、トラック(営業用貨物車)が225gであるのに対し船舶は41g(約1/6)しかありません。つまり海上にモーダルシフトすることで大幅なCO2排出量の削減が可能になります。※温室効果ガスインベントリオフィス:「日本の温室効果ガス排出量データ」、
    国土交通省:「自動車輸送統計」、「内航船舶輸送統計」、「鉄道輸送統計」より、国土交通省環境政策課作成

  • 03

    輸送力の確保
    共同輸送×フェリー輸送なら、輸送台数の削減や実車率の向上、長距離陸上輸送の削減が期待でき、ドライバー不足の環境下において労働力の省力化が可能です。他社との共同輸送では集配達日の固定化による計画的な輸送スケジュールの策定が可能となり、輸送力の確保が実現できます。

共同配送×フェリー輸送事例

異業種共同輸送①

食品メーカー、日用雑貨メーカー、物流機器メーカーの異業種3社で共同幹線輸送を実現しました。
総合効率化計画認定
グリーン物流パートナーシップ会議優良事業者表彰「国土交通大臣表彰」

利用航路 オーシャントランス(東京ー徳島ー新門司)
効果 CO2排出削減量 62.0%削減
ドライバー運転時間省力化 75.9%削減
実車率 99.5%

異業種共同輸送②

食品メーカー、日用雑貨メーカー、物流機器メーカーの異業種3社で共同幹線輸送を実現しました。
総合効率化計画認定
グリーン物流パートナーシップ会議優良事業者表彰「公共交通・物流政策審議管表彰」

利用航路 阪九フェリー(泉大津&神戸ー新門司)
効果 CO2排出削減量 65.0%削減
ドライバー運転時間省力化 86.8%削減
実車率 99.4%

同業種共同輸送①

同業種の物量や輸送ルート等を検討し情報共有後、定期的なラウンド輸送を実現しました。

利用航路 オーシャントランス(東京ー徳島)
効果 CO2排出削減量 45.0%削減
輸送コスト 23.0%削減

同業種共同輸送②

関西、中京の同業種メーカー11社の輸送をミルクラン方式による共同幹線輸送を実現しました。

利用航路 新日本海フェリー(舞鶴ー小樽、敦賀ー苫小牧)
効果 輸送コスト削減(積載効率UP)
出荷手配の簡素化(出荷ロットの調整不要)

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